温泉施設に掲示された温泉分析書や適応症、源泉掛け流しなどの表示。これらはすべて法律で掲示が義務付けられているわけではない。温泉法による法定掲示事項と、施設が任意に表示する事項があり、さらに景品表示法による不当表示の規制も関係する。
特に誤解が多いのは、温泉分析書提示と、療養泉の適応症表示の扱い。また、源泉の温泉成分が浴槽でもそのまま維持されるわけではなく、放射能泉や二酸化炭素泉などでは、源泉と浴槽の成分濃度に大きな差が生じる場合がある。
さらに、温泉施設だけでなく、観光協会、旅行会社、宿泊予約サイト、旅行情報誌などによる温泉紹介も、表示の内容や広告への関与によって景品表示法の対象となる。
温泉法、公正取引委員会の公表資料、実際の行政処分事例をもとに、温泉施設と温泉情報を発信する事業者の表示について整理する。
【法的義務】温泉法第18条による掲示事項
温泉法第18条では、温泉を公共の浴用または飲用に供する施設に対し、温泉の成分、禁忌症、入浴・飲用上の注意などを施設内の見やすい場所に掲示することを義務付けている。
温泉法施行規則第10条では、源泉名、泉質、源泉および利用場所での温度、温泉成分、分析年月日、登録分析機関の名称・登録番号などを掲示事項として指定。
また、加水、加温、循環ろ過、入浴剤の使用、消毒などを実施している場合には、その旨や理由など、法令で定められた事項の掲示が必要となる。
温泉成分については、原則として10年以内ごとに登録分析機関による再分析を受け、分析結果に基づいて掲示内容を更新する義務がある。
掲示内容については、あらかじめ都道府県知事等への届出が必要。必要があると認められた場合には、行政から掲示内容の変更を命じられることもある。
【法的義務と任意表示】温泉分析書そのものの掲示義務はない
温泉施設でよく見かける「温泉分析書」。実は、温泉法では温泉分析書という書類そのものを施設内に掲示することまでは義務付けていない。
法律で求めているのは、登録分析機関による温泉成分分析結果に基づき、所定の事項を掲示すること。温泉分析書の原本や写しをそのまま掲示する必要はなく、法定事項を満たした別の掲示書式でも対応できる。
温泉分析書と、温泉法に基づく温泉成分等の掲示は本来別のもの。施設に掲示された成分表が法令上の必要事項を満たしていれば、温泉分析書の原本や写しを別途掲示する義務はない。
ただし、温泉分析書そのものを掲示しない施設でも、温泉成分や分析年月日などの法定事項については掲示が必要となる。
なお、温泉分析書の作成や行政手続における提出・添付と、利用者に対する掲示義務は別の問題。
【任意表示】療養泉の適応症は掲示義務がない
温泉法では「禁忌症」の掲示を義務付けているが、「適応症」の掲示そのものは義務付けていない。
療養泉については、環境省が一般的適応症や泉質別適応症などの掲示基準を示している。適応症を表示する場合には、温泉成分や泉質、自治体による掲示内容の確認・届出手続などとの整合性が必要となる。
ここで重要なのは、適応症が任意表示だからといって、表示内容まで自由になるわけではないこと。
実際の利用状況と異なる説明や、治療効果を過大に印象付ける表示には景品表示法上の問題が生じる。
また、療養泉という分類は、温泉水が一定の成分や温度の基準を満たすことを示すものであり、個々の入浴施設で治療効果を保証する制度ではない。
【注意喚起・景品表示法上の考え方】公正取引委員会が2003年に公表
公正取引委員会は2003年7月31日、「温泉表示に関する実態調査報告書」を公表し、その中で「温泉表示に係る景品表示法上の考え方」を示した。
これは法律や通達ではなく、温泉表示について景品表示法上の問題が生じる場合を整理した公的な見解。
特に療養泉の適応症については、次の考え方が示された。
・源泉の分析結果を基準に適応症を判断した場合は、その旨を明瞭に表示し、浴槽内の湯を基準に判断したものであると消費者に誤認させないこと。
・浴槽内の湯について適応症を表示する場合は、利用者が実際に入浴する浴槽内の湯が、療養泉としての基準値を維持していることを確認すること。
この考え方はパンフレットなどの広告だけでなく、施設内の掲示など、事業者が利用者に示す温泉の表示にも関係する。
筆者が公正取引委員会に直接電話で問い合わせたところ、すべての温泉施設を対象とした考え方であり、現在も有効との回答を得た。
温泉分析書に記載された源泉の成分と、実際に利用する浴槽の成分に差がある場合には、特に重要な判断基準となる。
【任意表示・景品表示法による規制】源泉掛け流しの表示
温泉法には「源泉掛け流し」という用語の定義や、その表示を義務付ける規定はない。
一般的には、源泉から供給した温泉を浴槽に注入し、浴槽からあふれた湯を再利用せずに排出する方式を指す。加水や加温の有無を含めた統一的な法定基準はない。
温泉法で表示が義務付けられているのは、加水、加温、循環ろ過などの実施状況であり、「源泉掛け流し」という名称そのものではない。
しかし、「源泉100％かけ流し」「完全掛け流し」などと表示しながら、実際には循環ろ過を併用している場合などは、景品表示法の優良誤認表示に該当するおそれがある。
公正取引委員会は2003年の公表資料でも、加水、加温、循環ろ過を行っているにもかかわらず、「源泉100％」「天然温泉100％」などと源泉をそのまま利用していることを強調する表示は、消費者の誤認を招くおそれがあると指摘した。
2017年度には「源泉100％かけ流し」と表示しながら循環ろ過を併用していた施設に対し、景品表示法上の指導が行われた事例もある。
法律で定義されていない名称であっても、事業者が任意に表示した内容と実際の利用状況が異なり、消費者に著しく優良であると誤認させる場合には、景品表示法による規制の対象となる。
【表示上の重要事項】源泉と浴槽では温泉成分が異なる場合がある
源泉の温泉分析書は、分析対象となった試料について、その採取時点の成分を示す資料。利用者が実際に入浴する浴槽の成分を、そのまま示したものではない。
源泉から浴槽までの移送、貯湯、加水、加温、循環、ろ過、消毒などによって、成分濃度や化学的な状態が変化する場合がある。
特に変化しやすいのは、揮発性の成分を含む温泉や、空気との接触によって酸化・沈殿しやすい成分を含む温泉。
環境省が2004年にまとめた温泉表示制度の検討資料でも、加温による揮発性成分の変化、鉄分やカルシウム分の沈殿、循環ろ過による成分変化が具体的に取り上げられた。
源泉の分析結果だけでは、実際の浴槽内の温泉成分を把握できない場合がある。
【表示上の重要事項】放射能泉のラドン濃度と浴槽での減少
ラドン（Rn-222）は放射性の気体であり、温泉水に溶け込んだ状態から大気中に逸散する。
源泉から浴槽までの移送、貯湯、加温、浴槽内での攪拌などにより、温泉水中のラドン濃度が大幅に減少する場合がある。
ラドンによる療養泉の判定基準は温泉水1kg中111Bq以上。しかし、源泉でこの基準を満たしていても、浴槽では基準値を下回る事例がある。
例えば源泉のラドン濃度が1,000Bq/kgの場合、浴槽で95％減少すると50Bq/kgとなり、ラドンによる療養泉の判定基準を下回る。
こうした施設が源泉の分析値を根拠に適応症を表示する場合には、公正取引委員会が示した源泉基準の表示であることの明示が問題となる。
さらに、温泉水から放出されたラドンは浴室空気中へ移行するため、水中濃度の減少率だけでは利用者が吸入するラドン量を判断できない。
浴槽水中のラドン濃度と浴室空気中のラドン濃度は、それぞれ別の測定対象となる。
【表示上の重要事項】二酸化炭素泉と炭酸ガスの逸散
二酸化炭素泉も、放射能泉と同様に気体成分の変化が重要な泉質。
温泉法では遊離二酸化炭素250mg/kg以上が温泉該当基準の一つとなり、鉱泉分析法指針では1,000mg/kg以上が二酸化炭素による療養泉の基準となる。(250mg/kgでは「炭酸泉」と表示できない)
遊離二酸化炭素は温泉水に溶け込んでいるが、圧力の低下、温度の上昇、攪拌などによって気体として放出される。
そのため、源泉では1,000mg/kg以上の遊離二酸化炭素を含んでいても、浴槽では大幅に減少する場合がある。
特に低温の炭酸泉を加温して利用する場合には、二酸化炭素が逸散しやすくなる。循環や貯湯の方法によっても残存量は変化する。
また、浴槽に細かな気泡が見えることだけで、遊離二酸化炭素が療養泉の基準値を維持していると判断することはできない。
源泉の遊離二酸化炭素濃度を掲示することと、浴槽内の湯が二酸化炭素泉としての療養泉基準を維持していることは別の問題。
【法的措置・行政処分】二酸化炭素泉の表示に対する措置命令
実際に二酸化炭素泉の適応症に関連した表示が、景品表示法違反として行政処分を受けた事例がある。
2013年6月4日、消費者庁は福岡県筑後市の施設に対し、景品表示法に基づく措置命令を行った。
同施設は自社ウェブサイトや旅行予約サイト、パンフレットなどで、施設内温泉の炭酸泉について、神経痛やリウマチなどに効果があると説明し、浴槽内の湯が炭酸を含む療養泉であるかのように表示していた。
しかし、実際の浴槽内の湯は鉱泉分析法指針に定められた療養泉の基準を満たしていなかった。
この事例は、源泉の名称や泉質に関する説明だけでなく、利用者が実際に入浴する浴槽内の湯について、どのような品質や効果を表示しているかが景品表示法上の判断対象となったもの。
さらに、旅行予約サイトに掲載された温泉紹介も、施設側による表示として措置命令の対象に含まれた点が重要となる。
公正取引委員会の平成25年度年次報告にも、同年6月4日の措置命令として収録されている。
【表示上の重要事項】硫黄泉の硫化水素逸散と硫黄成分の変化
硫黄泉も源泉と浴槽で成分が変化しやすい泉質の一つ。
硫黄泉の判定には、硫化水素、硫化水素イオン、チオ硫酸イオンなどを対象とした総硫黄が使用され、療養泉の基準は温泉水1kg中2mg以上。
特に硫化水素型の硫黄泉では、溶存する硫化水素が大気中に逸散する。加温や攪拌、循環などによって、その変化が進む場合がある。
また、硫黄成分は空気との接触などによって酸化され、条件によっては単体硫黄などの微粒子を生じ、温泉が白濁することもあり、思い違いした利用者が喜ぶこともある。
白濁した温泉や浴槽内に硫黄の沈殿物があることは、硫黄成分の存在や変化を示す手掛かりとなる。しかし、その外観だけで現在の浴槽水中の総硫黄濃度を求めることはできない。
温泉水のpH、酸化還元状態、溶存酸素、温度などによって化学的な状態も変化する。
加水による濃度の低下に加え、加温・循環による硫化水素の逸散、酸化による硫黄成分の変化が、源泉分析値と浴槽内の成分を比較する際の重要な要素となる。
【表示上の重要事項】含鉄泉の酸化・沈殿と成分の減少
含鉄泉も源泉から浴槽へ移る過程で成分の状態が変化しやすい。
含鉄泉の療養泉基準は、温泉水1kg中の総鉄イオン20mg以上。
源泉中では鉄が主として二価鉄イオンとして溶存し、透明に近い状態の温泉もある。
しかし、空気中の酸素に触れることで二価鉄が三価鉄へ酸化され、pHなどの条件によって水酸化鉄などの沈殿を生じる。
そのため、湧出口では透明だった温泉が浴槽内で黄褐色や赤褐色に変化する場合がある。これも硫黄泉同様に、思い違いした利用者が喜ぶこともある。
浴槽底に沈殿した鉄分や配管・ろ過装置に付着した鉄分は、溶存状態の鉄イオンとは区別する必要がある。
加水による鉄イオン濃度の希釈、加温や循環による酸化・沈殿の促進、ろ過装置による沈殿物の除去などによって、実際の浴槽水中の鉄イオン濃度が源泉分析値を下回る場合がある。
また、赤褐色の浴槽水や沈殿物の存在だけで、浴槽内の湯が含鉄泉の療養泉基準を維持していると判断することはできない。
【法的義務・表示上の重要事項】加水・加温・循環ろ過と温泉成分
温泉法では、加水、加温、循環ろ過などを実施している場合、その旨や理由などの掲示を求めている。
しかし、これらの処理によって浴槽内の個々の成分がどの程度減少したかについて、すべての温泉施設に継続測定を義務付ける制度ではない。
例えば、加水率が高ければ、源泉に含まれる多くの成分は希釈される。加温や循環によって、ラドン、二酸化炭素、硫化水素などの気体成分が逸散し、鉄分などが酸化・沈殿する場合もある。また、ろ過によって沈殿物が除去されれば、浴槽水の外観や成分状態も変化する。
つまり、温泉法に基づく加水・加温・循環ろ過などの掲示は、温泉の利用方法を知るうえで重要な情報だが、それだけで浴槽内の成分濃度まで確認できるわけではない。
源泉の泉質名や分析値、実際の利用方法、浴槽内の成分は、それぞれ区別して考える必要がある。
【法的規制・行政処分】公正取引委員会の目的は注意喚起だけではない
2003年の公正取引委員会による公表は、温泉施設への注意喚起と適正な情報提供の促進に加え、不当表示に対する景品表示法の適用を明らかにするもの。
実際に2004年8月9日には、温泉ではない井戸水を加温して使用しながら、天然温泉を利用しているかのように表示した事業者に対して警告を行った。
さらに、2013年の温泉施設の事例では、二酸化炭素泉の療養泉基準を満たしていない浴槽水について、炭酸を含む療養泉であるかのように表示したことが景品表示法上の問題となり、措置命令が出された。
現在、景品表示法の主な運用は消費者庁が担い、不当表示が認められた場合には、措置命令や課徴金納付命令などの対象となる。
2024年10月施行の改正法では、一定の不当表示について直接罰金を科す規定も設けられた。
公正取引委員会が示した考え方は、単なるお願いや注意書きではなく、不当表示に対する法的措置とも関係する判断指針。
【景品表示法による規制・行政指導】観光協会による温泉紹介の事例
温泉表示の問題は、個々の温泉施設だけに限らない。観光協会や旅館組合などが作成する観光案内やPRパンフレットにも関係する。
実際に2003年8月22日、愛知県は観光組合と旅館業を営む15事業者に対して、景品表示法違反のおそれがあるとして文書指導を実施した。
温泉観光組合が作成したPRパンフレットや旅館のホームページにおいて、源泉が枯渇しているにもかかわらず泉質や効能などを記載し、天然温泉を使用しているかのように表示していた事例。
愛知県は観光組合と旅館事業者に対する指導に加え、吉良町に対しても適正な表示に努めるよう文書要請を行った。
この事例は、公正取引委員会が2004年11月22日に公表した「温泉表示問題に対する公正取引委員会の取組」に収録されている。
観光団体による情報発信も、温泉の品質や適応症について消費者に誤認を与える場合には、行政による確認や指導の対象となることを示す事例。
【景品表示法による規制・情報発信上の注意】旅行会社・旅行予約サイト・旅行情報誌の温泉紹介
温泉施設の表示については、旅行会社のパンフレット、観光協会の案内サイト、旅行予約サイト、旅行情報誌なども関係する。
景品表示法は、温泉施設が自ら行う広告だけでなく、旅行会社が販売する旅行商品の広告や、温泉施設が表示内容の決定に関与した広告記事などにも適用される。
特に、旅行予約サイトに掲載された宿泊施設の説明は、施設側が情報を登録・提供している場合がある。温泉の泉質や適応症を誤って表示した場合、掲載先が第三者のサイトであっても、施設を運営する事業者の表示として問題になることがある。
2013年の措置命令でも、自社サイトに加えて旅行予約サイトなどに掲載された温泉の説明が問題となった。
一方、新聞社や出版社、ネットメディアなどが独自の取材・編集によって制作した記事は、通常、温泉施設の広告表示とは区別される。景品表示法による規制は、主として商品やサービスを供給する事業者が行う表示を対象としているため。
しかし、旅行雑誌や観光情報サイトの記事であっても、温泉施設や旅行会社が表示内容の決定に関与した広告であれば、景品表示法の対象となる場合がある。
また、一般の編集記事であっても、施設が提供した泉質や適応症、源泉掛け流しなどの説明をそのまま掲載すれば、誤った情報が読者に伝わる可能性がある。
特に、源泉の分析結果を根拠とした適応症を、実際の浴槽内の湯について確認された効能であるかのように紹介する表現には注意が必要。
旅行情報を発信する媒体についても、温泉施設側の説明と、取材によって確認した事実を区別することが重要となる。
【情報発信上の注意】温泉施設の掲示をSNSやブログで紹介する場合
温泉施設の掲示内容を、そのままSNSやブログ、旅行紹介記事などで紹介する場合にも注意が必要となる。
例えば、施設が掲示する適応症を確認しただけで「この温泉には〇〇の治療効果がある」と紹介したり、「源泉100％かけ流し」という表示を実際の利用状況を確認せずに事実として紹介したりすると、誤った情報を広める可能性がある。
また、「高濃度炭酸泉」「ラドンを豊富に含む温泉」「鉄分を多く含む湯」などの施設説明も、源泉の分析値を示しているのか、浴槽内の湯の実測値なのかを区別する必要がある。
温泉施設の表示を引用することと、投稿者自身がその内容を確認して事実として紹介することは異なる。
一般個人が自主的に投稿する温泉の感想や紹介記事は、通常、景品表示法による事業者の不当表示規制の直接の対象ではない。
一方、施設側が依頼・指示する広告投稿については、広告主である事業者の表示として景品表示法の対象となる場合がある。広告であることを隠した投稿は、ステルスマーケティング規制との関係も生じる。
また、一般のSNS投稿でも、事実と異なる情報によって第三者に損害を与えた場合には、内容や状況によって民事上の責任などが問題となる場合がある。
温泉施設の掲示を紹介する際には、施設側の説明なのか、温泉分析書などの資料で確認した事実なのか、投稿者自身の実測や体験なのかを区別することが重要。
源泉の分析値、浴槽での利用状況、適応症の判断根拠を混同せず、確認できた事実を伝えることが、温泉情報の正確な発信につながる。
【まとめ】温泉法による義務と景品表示法による規制
温泉法は、温泉利用者に必要な成分や禁忌症などの情報を掲示することを義務付けている。一方、療養泉の適応症や源泉掛け流しなどは、法律によって表示を義務付けられたものではない。
温泉分析書そのものの掲示義務がないことも、温泉法の掲示制度を理解するうえで重要な点となる。
また、源泉の分析値がそのまま浴槽の成分濃度を示すわけではない。放射能泉、二酸化炭素泉、硫黄泉、含鉄泉などでは、移送、加水、加温、循環、酸化、沈殿などによって温泉成分が変化する。
公正取引委員会は2003年に、源泉の分析結果を基準とした適応症と、浴槽内の湯について確認した適応症を区別する考え方を示した。
その後、温泉施設や観光団体に対する行政指導、二酸化炭素泉の表示に関する措置命令など、実際の行政措置も行われている。
温泉施設に加え、観光協会、旅行会社、宿泊予約サイト、旅行情報誌、SNSなどで温泉情報を紹介する際にも、表示の根拠と実際の利用状況を区別することが重要となる。
参考資料・原資料
– 温泉法（第18条）
https://laws.e-gov.go.jp/law/323AC0000000125
– 環境省「温泉法改正のあらまし」
温泉成分分析、掲示内容の更新などを解説。
https://www.env.go.jp/nature/onsen/docs/pamph_aramashi/full.pdf 環境省
– 環境省「温泉法に関する通知・ガイドライン等」
鉱泉分析法指針、禁忌症、入浴上の注意などの資料。
https://www.env.go.jp/nature/onsen/docs/
– 公正取引委員会「温泉表示問題に対する公正取引委員会の取組」2004年11月22日
別紙1に源泉・浴槽の適応症表示に関する考え方、別紙3に吉良温泉などの行政指導事例を収録。
https://www.env.go.jp/council/12nature/y123-01/mat06.pdf 環境省
– 公正取引委員会「平成25年度年次報告」231頁
グランドホテル樋口軒に対する2013年6月4日の措置命令。
https://www.jftc.go.jp/soshiki/nenpou/index_files/h25nennpou.pdf 公正取引委員会
– 公正取引委員会「平成29年度の指導事件」
源泉100％かけ流し表示と循環ろ過に関する指導事例。
https://www.jftc.go.jp/houdou/pressrelease/h30/jun/touhoku/180615touhokukeihyou.pdf
– 消費者庁「表示に関するQ&A」
https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/faq/representation
– 消費者庁「ステルスマーケティングに関するQ&A」
https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/faq/stealth_marketing
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